ฝัง
- เผยแพร่เมื่อ 12 เม.ย. 2020
- 授業ホームページ：introduction-to-economics.jp/...
第９講の「スライド」「小テスト」「問題集」は上記URLから、PDFファイルでダウンロードできます。
（本動画は、TH-camの設定から「日本語字幕」と「中国語字幕」を表示することができます。通学・通勤時など外出先でもお楽しみください）
［授業の補足］
純輸出（＝輸出－輸入）を「外国人が買う額」をとしていますが、正確には、輸入の取り扱いに関しては注意が必要です。詳しい説明は、授業ホームページからダウンロードできる、問題集「はじめよう経済学」第９講の＜補足５＞をご覧ください。
＜はじめよう経済学のご紹介＞
入門的な経済学の内容を、全16回の動画授業で体系的に学ぶことができます。
授業は「分かりやすさ」と「内容の正確さ」を徹底的にこだわり抜いて作りました。
授業でカバーしている範囲は、経済学部の大学１年生が学ぶ内容になりますが、経済学の根幹となる内容ばかりです。
この授業で経済学の基本を学び、ご自身のさらなるステップアップにお役立ていただければ幸いです。
・ カリキュラム
ガイダンス（29分18秒）
第０講 経済数学入門（1時間58分）
第１講 市場（59分48秒）
第２講 価格弾力性（52分30秒）
第３講 予算線と無差別曲線（52分47秒）
第４講 限界効用と限界代替率（59分27秒）
第５講 効用最大化（41分08秒）
第６講 費用（50分53秒）
第７講 利潤最大化（55分09秒）
第８講 GDP（51分51秒）
第９講 三面等価の原則（39分36秒）
その① 三面等価の原則［視聴中の動画］
その② 45度線分析への準備［次の動画］
： • はじめよう経済学「第９講 三面等価の原則」そ...
その③ 消費関数・投資・政府支出
： • はじめよう経済学「第９講 三面等価の原則」そ...
第10講 45度線分析（１）（38分45秒）
第11講 45度線分析（２）（38分51秒）
第12講 IS－LM分析（１）（31分01秒）
第13講 貨幣と債券（53分57秒）
第14講 IS－LM分析（２）（34分35秒）
第15講 ゲーム理論入門（52分00秒）
ミクロ経済学分野：第１～７, 15講
マクロ経済学分野：第８～14講
・ 効率的な学習の仕方
おすすめの学習手順を簡単に示しておきます。
動画授業だけを第１講から見ていっていただいても構いませんが、着実に理解を深めていくためには、次の手順で学んでいくことが効率的です。
Step1 第１講の授業を見る
Step2 問題集「はじめよう経済学」の第１講を解く
Step3 第２講の授業を見る
Step4 問題集「はじめよう経済学」の第２講を解く
Step5 第３講の授業を見る（あとは繰り返し）
問題集は授業ホームページ（最上部URL）からダウンロードすることができます。
勉強は「急がば回れ」。愚直に手を動かして問題を解いてこそ理解が深まるものです。
腰を据えて経済学を学びたいと考えられている方は、ぜひ問題集をご活用ください。
より詳しい学習の仕方は、上記カリキュラムから「ガイダンス」の動画をご覧ください。
また、問題集の利用にはiPadなどのタブレット端末が便利ですので、iPadの活用法について次の動画で簡単に解説しています。
動画「はじめよう経済学のためのiPad活用術」
： • はじめよう経済学「iPad活用術」
・ みんなの質問
授業内容に関する質問は、TH-camのコメント欄にお書きください。
また、過去の質問は「みんなの質問」として授業ホームページに掲載しています。
※1 コメント欄は承認制しておりますのですぐには反映されません。
※2 すべての質問に答えることができるとは限りませんのでご了承ください。
※3 「みんなの質問」の仕組みについては次のURLからご確認ください。
introduction-to-economics.jp/...
・ 今後の配信予定
チャンネルの概要欄に記載しています。
・ 講師紹介
加藤 真也（大学教員・准教授・博士（経済学））
#マクロ経済学 #三面等価の原則 #GDP
オンライン授業で苦しんでいる外国人留学生の私は先生の動画のおかげで経済学をわかることができました！本当に感謝しています。先生の話すスピードがゆっくりでとてもわかりやすかったです！ありがとうございます！
コメントありがとうございます。
留学生の方にもお役に立てていること、大変うれしく思います。
これからもわかりやすい授業を作成していきたいと思いますので、ぜひご利用ください。
すごくわかりやすい！
ほんまにありがとう
とてもわかりやすいです！
公務員試験の勉強に使わせていただきます！！ありがとうございます！
コメントいただきありがとうございます。
公務員試験の勉強のスタートにはぴったりな教材かと思いますので、ぜひご活用ください。
（動画の説明欄には、授業ホームページのリンクがありまして、そちらで問題集も公開していますのでどうぞご活用ください）
わかりやすい動画ありがとうございます！
質問なのですが、企業が他企業から最終財を購入した場合（例．会社が消費する文房具等の日用品を文房具メーカーから仕入れた場合）には（つまり、設備投資ではない形で企業が最終財への支出をし場合には）、③支出面では誰の支出に含まれるのでしょうか？
いつも優しく教えていただいてありがとうございます
機会があれば計量経済学の方も触れていただきたいです、
コメントいただきありがとうございます。
計量経済学にもいつか触れたいと思っています。
世の中には物やサービスの2種類があります。中学社会で習う第1次産業、第2次産業がモノで、第3次産業がサービスですね。
例えば俺が床屋さんに髪の毛を切りに行きました。床屋さんは髪の毛を切るというサービス業を生産しています。第３次産業。カット代金が4000円だとします。
するとカット代金＝生産額は4000円になります。それに対しての支払い＝支出額が4000円になります。それに対しての店側の売上＝所得額は4000円になります。当たり前ですが。なので生産面から見ても、支出の面から見ても、所得の面から見ても、全て同じ金額＝値になる事を三面等価の原則と言うんですね。
講義も分かりやすいし問題集は詳しく理解を深めるのによく出来ています。しっかりと勉強できます。真剣に作られているので、私も真剣に取り組んでいます。^_^
初めまして。
いつも動画をみて勉強させてもらってます。
最近、経済政策として現金給付が話題に上がったりしてますが、現金給付って三面等価の原則の何処に対応するんですか？
また、先生から見てそう言う政策って経済効果あると思われますか？
ご質問いただきありがとうございます。
政府が現金給付をした段階ではGDPは増えません。（付加価値を生んでいないからです）
現金給付は分配国民所得に入るのでは？と考えた人もいるかもしれませんが、分配国民所得にも入らないのです。
では、どうなった時点で現金給付がGDPに影響するのかというと、お金を受け取った私たちが消費をした時点でGDPが増加することになります。消費は支出国民所得の中の項目ですね。
昨今、問題になっていることは、現金給付を受けても私たちが貯金してしまい消費に回さない割合が大きいということかと思います。
つまり、現金給付という政策は、消費に回らなければGDPが増えないという特徴があるのです。
次に、現金給付という政策に経済効果があるのかというご質問ですが、これは政策の目標が何であるかによって結論が異なると思います。（ちなみに、経済効果には定義がありまして、経済学における経済効果とは日本の全産業において生産額がどの程度増えるかという意味になります。ただ、ここではこの定義は無視して議論するとします）
もし、現金給付の目的がGDPを上げるためであれば、先程挙げた理由からあまり効率的な政策ではないと思います。
また、生活に困窮している者への再分配としての役割を重視するのであれば、目標はある程度達成できるかもしれませんが、国民全員に配ることはやはりあまり効率的ではないかもしれません。
政権の支持率を上げるためといった政治的な目標があるのであれば、また見方も変わってくるでしょう。
現金給付に関しては、他にも様々な論点があるでしょうから、私の意見はこの程度にさせていただきたいと思います。
@@hajimeyou-keizaigaku
ご回答ありがとうございました！
自分の中でまだ少し理解が足りてない所が有りまして、”政府が現金を給付する”と言うのは政府支出の増加で良いですよね？
仮に政府が100億円の現金給付をして、国民が50億円しか消費に回さなかった場合、三面等価の原則において、帳尻が合わなくなる気がしてしまいますが、自分にはどの様な認識が欠けていますでしょうか…？
また話が逸れて申し訳ございませんが、最近「自国通貨を発行出来る国は破綻しない」と言ういわゆるMMTと言う考えを唱える人が経済学者や政治家に居ますよね。
自分としては「債務不履行＝破綻」と定義するなら破綻は無いのかもしれないけど、通貨量の増大を通じて円安が進行し、国民生活が破綻状態になる危険は有るんじゃないかと思うのですが、どうなんでしょう？
> ”政府が現金を給付する”と言うのは政府支出の増加で良いですよね？
これは誤っていますよ。（間違いやすい点ではあると思います）
政府支出とは、政府の財・サービスに対する支出になりますので、現金を給付しただけでは、政府支出にはなりません。
公共事業というのは、政府による資本財（道路や橋など）に対する支出なので、政府支出としてGDPを高める要因になるのです。
> 仮に政府が100億円の現金給付をして、国民が50億円しか消費に回さなかった場合、三面等価の原則において、帳尻が合わなくなる気がしてしまいますが、自分にはどの様な認識が欠けていますでしょうか…？
50億円が消費に回ったことにより、（乗数効果を無視するとすれば）支出国民所得が50億円増えます。それに伴い、50億円分の生産国民所得が増えることになり、50億円が誰かに分配されることで分配国民所得も増えることになります。
> 自分としては「債務不履行＝破綻」と定義するなら破綻は無いのかもしれないけど、通貨量の増大を通じて円安が進行し、国民生活が破綻状態になる危険は有るんじゃないかと思うのですが、どうなんでしょう？
MMTに関しては、私自身が体系的に理解しているわけではないので、あまり積極的な発言は出来ませんが、少しコメントさせていただきます。
大幅な円安の進行は、経常収支を改善させる面はありますが、輸入物価を上昇させ、インフレを加速させる懸念があること、また、通貨の信頼の低下による海外への資金流出の可能性があることから、好ましいことではないでしょう。
ところで、MMTの教科書でもあるランダル・レイ著『MMT現代貨幣理論入門』に目を通すと、MMTも大幅な通貨安を許容しているわけではないように読み取れます。
@@hajimeyou-keizaigaku
根本的な理解が足りてませんでした。
動画を見直して勉強させていただきます。
御教授ありがとうございました。
本の紹介もありがとうございます。
経済学に関する知識が無いままで、TH-cam等で政治関連からMMTについて聞きかじっている状態です。
そこで、そもそもの経済学とはどんなものかに興味が湧いた所、先生のチャンネルを見つけました。
丸っきり素人の自分でも聞きやすく、丁寧な説明をして頂けるので、本当に勉強になります。
今後ともよろしくお願いいたします。
大変ご丁寧にありがとうございます。
経済学に興味を抱かれたとのことうれしく思います。
ニュースなどから得る断片的な知識ばかりでは、分かったような分からないような…ということに陥りやすいところではあるかと思いますが、経済学を学ぶことで少しずつ体系的に考えられるようになってきます。
これからも経済学を丁寧に解説していきたいと思いますので、引き続きどうぞよろしくお願い致します。
ミクロに続けて勉強させて頂いております。また質問すいません。。分配国民所得が、付加価値総額である生産国民所得と＝と言う事は、例えば株式トレーダーがトレードで儲けた額が付加価値にならないなら、株式トレーダーの給料は分配国民所得には含まれないと言う事でしょうか？逆に分配国民所得に含まれる配当収入は付加価値総額に含まれていると言う事でしょうか？
いつもご質問いただきありがとうございます。
株のトレーダーが得る利益としては、キャピタルゲイン（安く買って高く売って儲けた）とインカムゲイン（配当）があるのはご存知の通りかと思います。
キャピタルゲインは、その背景で何か新しい価値が生み出されているわけでもないので（付加価値が増えないので）、分配国民所得としてもカウントされません。
それに対してインカムゲインは、株主が企業に対して「お金を貸すというサービス」を提供することで、そのサービスの分だけ付加価値が生み出されています（株主がそのサービスを生産したというイメージです）。そのため、その分だけ株主に配当が支払われ、それが分配国民所得にカウントされているのです。（「お金を貸すというサービス」については、授業ホームページからダウンロードできる問題集第８講の＜補足５＞を参考にしてみてください）
これを踏まえると質問の答えは以下の通りです。
＞ 株式トレーダーの給料は分配国民所得には含まれないと言う事でしょうか？
キャピタルゲインをトレーダーの給料と呼んでいるのでしたら、その通りで、分配国民所得には含まれません。
＞ 分配国民所得に含まれる配当収入は付加価値総額に含まれていると言う事でしょうか？
その通りです。
@@hajimeyou-keizaigaku またまた詳しくお答えありがとうございます。。すいません単にトレーダーと言ってしまいましたが、例えばファンド会社に雇われたプロのという事でした。どちらにせよ付加価値を生んでいない収益からは分配国民所得も生まれないし、その分配方法も、例えば自社株ではダメという事かな。。でないと三面等価の原則が成立しませんね。、
なるほど！そういった意図の質問でしたか。
前提知識ですが、例えば、中古本屋で働く従業員の給与は分配国民所得に含まれます。これは従業員が働くことで、レジ打ちなどの仲介サービスを生産していると考えることができ、付加価値が生み出され、その対価である賃金を受け取っていると考えられるためです。
それでは元のご質問に戻りますが、
キャピタルゲインで儲けている投資ファンドがあって、その投資ファンドが雇用者であるトレーダーに対して支払う給与が、分配国民所得に含まれるのか？
というご質問ですね。
この場合もそのトレーダーの給与は分配国民所得に含まれます。
これはトレーダーが働くことで、株取引をするというサービスを生産している（付加価値が生み出されている）と考えることができ、その対価である賃金を受け取っていると考えられるためです。
@@hajimeyou-keizaigaku 引き続きお付き合いありがとうございます！！おおそんなに細かく決まっているのですね！ただ、でもやはりファンドマネージャーの高給はキャピタルゲインから殆ど捻出されているのだろうし、、、生産国民所得にその原資が入っていないと計算が合わない、、、もしかしてその給与の一部、付加価値と言える働きの分だけが分配されていると考えれば良いのかな？？もしくは株でたくさん儲けた人がその分奮発して財とサービスをたくさん買って付加価値、つまり生産国民所得を上げていると考えた方が良いのか、、、。これも勉強が進めば、なんでそんなことに拘ってたのかみたいな事かも知れませんがw
＞ その給与の一部、付加価値と言える働きの分だけが分配されていると考えれば良いのかな？？
この考えが正しいですね！
キャピタルゲインの一部からそのトレーダーへの賃金が支払われるということになります。
なので、ファンドマネージャーの高給はキャピタルゲインから捻出されていると考えてよく、解釈としてはファンドマネージャーが大きな付加価値を生み出し、そして、その付加価値が生産国民所得に入ると考えることになります。
わかりやすい解説ありがとうございます。
生産＝分配、生産＝支出は分かるのですが、分配＝支出が感覚的に理解できません。
例えば、家計以外は0と仮定して、分配（賃金）が100に対して、60を消費して40を貯蓄したとすると、分配100≠支出60となるかと思うのですが、どのように考えるとよいでしょうか。
良いご質問いただきありがとうございます。
核心をついたご質問だと感じました。（このようにご自身で例えば話を作っていくことが本当の理解へと繋がる方法だと思います）
ご提示いただいた例では、40が在庫品増加*となります。
* より正確には「意図せざる在庫投資」といいます。
三面等価の原則において、この40は投資Iに含まれることとなります。
つまり、
生産＝100
分配＝100
支出＝C＋I＝60＋40＝100
となるのです。
ただし、45度線分析では、(意図せざる)在庫品増加は投資Iに含めませんので、上述の例では、
生産(Y^S)＝100
分配＝100
支出(Y^D)＝C＋I＝60＋0＝60
となります。
この状況では、Y^S＞Y^D、つまり、財市場で40の超過供給（＝Y^S－Y^D＝100－60）が生じていると考えることができます。
最後に結論をまとめると次の通りです。
ご提示いただいた例において、消費されなかった40は、投資Iに無理矢理含めることによって、三面等価の原則を成り立たせているのです。
ご丁寧にありがとうございます。投資Iは法人に係るものだけかと考えていたのですが、個人の貯蓄もここに含むのですね。特に日本は個人貯蓄が多いため無視はできない規模かと思い質問させていただきました。大変勉強になりました。ありがとうございました。
お返事いただきありがとうございます。
ひと言で「投資」と言っても統計上はいくつかの項目に分かれます。
例えば、国民経済計算（SNA）では、投資は「民間住宅」「民間企業設備」「民間在庫変動」「公的固定資本形成」「公的在庫変動」と分かれます（投資の主体は企業だけではありません。家計も政府も投資の主体になります）。
投資全体として見るよりも、各項目ごとに見た方が有益な情報が得られますので、学習が進めば、このように細かく見ていくことをお勧めします。
引き続きいろいろと学ばれてみてください。
支出国民所得は国内だけではないんですか？
授業では生産・支出の概念は「国内」。所得は「国民」概念にあると習いました。
支出のところで海外の輸出輸入が含まれていたので疑問に思いました。
ご質問をいただきありがとうございます。
非常に大切な点を突いたご質問です。
この点については、初学者にとっては混乱を招く点になりますので、この動画の概要欄［授業の補足］、問題集の第９講＜補足５＞、はじめよう経済学＋(Plus)の第８講④の動画、で追加の説明をしているのです。
詳しくは上記のいずれかを見ていただくとして、要点をまとめると次の通りです。
支出国民所得は、国内で生産された財（つまり、日本産の財）に対して１年間に支出された額になります。
輸出EXは、日本産の財に対する外国人による支出ですので、輸出EXを支出国民所得に含めるのは何ら問題ありません。
ただし、消費C、投資I、政府支出Gには注意が必要です。C、I、Gは日本産の財と外国産の財に対する支出を含んでいるのです。そのため、C、I、Gから外国産の財に対する支出を差し引く必要があります。この差し引く額こそが輸入IMなのです。
まとめると、「C、I、Gは日本産の財と外国産の財に対する支出を含んでいるため、外国産の財に対する支出を除くために輸入IMをマイナスの項として支出国民所得に含めている」ということなのです。
GDPやGNPなど、、、国民経済計算の式をなかなか覚えられません。何かいい覚え方などがございましたら、お知恵を貸してください。
ご質問いただきありがとうございます。（回答が遅れてしまい失礼致しました）
最も覚えづらい式が分配国民所得の式かと思います。
分配国民所得＝雇用者報酬＋営業余剰＋間接税－補助金＋固定資本減耗
この式ですが、語呂合わせとして、
こえー彼女にげんなり
と覚えます。
こ(雇)え(営)ー彼(間)女(助)にげん(減)なり
ということです。
支出国民所得は、C＋I＋G＋EX－IMの式とほとんど同じになりますので比較的覚えやすいですので頑張って覚えましょう。
さらに、GDP、GNP、NNPなどの関係式は理解をしながら表で覚えるのが最も効果的かと思います。
以下のリンク先から第８講の問題集に進んでいただくとp.4にその表や説明がありますので、ぜひご確認ください。
introduction-to-economics.jp/main-content/#j
ちなみに、上記の語呂合わせは以下のリンク先から第９講の問題集p.2をご確認ください。
introduction-to-economics.jp/main-content/#k
まじで三面等価の原則の原則で支出と所得がイコールになる理由が分かりません！だって所得を全て支出するわけじゃないしズレが出るでしょ、どゆことですか？
生産国民所得には中古品や株売買の儲けを含まないというお話しでしたが、三面等価の原則を成り立たせるために、中古品売買で儲けた所得や、中古品を購入した支出もGDPの計算から除いているということでしょうか？
ご質問いただきありがとうございます。
三面等価の原則を成り立たせるためというよりは、中古品の売上や株の値上がり益などは今年新たに生み出された付加価値ではないからGDPに含めないのです。
そもそも、GDPはある年にどれくらいの価値が生み出されたのかを計測するものなので、それに該当しないものはカウントしないということです。
@@hajimeyou-keizaigaku なるほど、所得や支出の国民所得でも、生産国民所得と同じ理由から除かれるということですね。ありがとうございました！
そうですね。生産国民所得の考え方から、GDPのカウントからは除外されるということですね。
また何かご質問ありましたらよろしくお願いします。
ロッチコカド
経済学に興味を持つ元理科系の社会人です。学部の専攻は数学と論理学です。
三面等価の原則についての質問です。
「三面等価の原則」を、経済学的に正しい定理として考えた場合、それを証明する解説が必要だと思い、その資料を探しておりますが、いずれも証明としては論理的に不十分であるように思います。
「お金を出して、財（サービスや物品）を購入するのだから、支出と生産は一致する」というような説明が多いのですが、一例として、
何もしないでお金を配った場合でも、普通の言語では「支出」にあたります。
何もしないでお金をもらった場合でも、普通の言語では「収入」にあたります。
しかし、サービスも何も生産していません。
それにもかかわらず「生産と支出（＝分配=収入）は一致する」というのはどういう根拠なのでしょうか？
これを無理やり整合性を持たせるためには、
１、財（サービスや物品）を生産しない金銭のやり取りは、収入や支出としてカウントしない。
２、お金を支払い、受け取った場合は、何もしなくても生産したとみなす。
などが考えられますが、こういった説明は何かの書物にまとめられているのでしょうか？
仮に、通常の言語と、経済学上の「収入」は意味が違うというようなことであれば、各経済用語の厳密な定義づけが必要だと思うのですが、そういったことを説明している資料はあるのでしょうか？
以上、ご教授いただけると大変助かります。よろしくお願いいたします。