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こちらの動画は2021年4月15日に配信した「限界利益」の動画の数値が間違っておりましたのを、修正・再アップしたものになります。ご指摘くださった「一般人channel」さん、どうも有難うございます！
すげー！勉強になりました！どんぶり勘定で10年経営をしてきて目から鱗でした！早速やったみます！
わかりやすい授業ありがとうございます。
かなり時間が経ってしまっていますが、1点気になった点がありました。12:34 でカレーの変動費が20万と説明されていますが、表には30万と書かれています。仮に20万であれば、変動費の費用の角度が小さくなるため納得が行くのですが、30万円の場合、変動費の費用の角度は、サンドイッチと並行になると思いました。この場合（カレー変動費30万）、カレーよりもサンドイッチを売った方が良い（安い固定費で済むため）という理解で良いでしょうか？
中川先生、管理会計のお話毎回楽しみにしております。質問ですが、カレーに関する固定費を変動費化する話です。人件費の削減のために自動化設備を導入する例がありましたが、設備は減価償却するので固定費に計上されます。 人件費の固定費と減価償却費の固定費を比較して、固定費額が減少して利益になることを、「固定費の変動費化」というのでしょうか？教えて下さい。
鋭いです。私のミスです。仰る通りです、設備にしても固定費から変わりませんね。これは「固定費の変動費化」ではありません、混乱させてごめんなさい。そして、ご指摘有難うございます！
限界利益について調べていたところこちらのチャンネルに行き着きました。カレーについては機械設備導入して固定費である人件費を下げることで限界利益を押し上げるということであれば、ナポリタンでも、自社で材料を製造などすることで、変動費率を押し下げ、限界利益を上げることも可能だと思います。例えば現代において、成熟した産業の中、ビジネスをスケールさせるという点においては、固定費を機械設備でさげる、又は自社農園を経営し変動費下げる、どちらの戦略が適正でしょうか？
まずは前半の分析、お見事です！その通りですね、コスト分析ができれば、その製品に合った改善案が出てくると思います。後半のほうのお話しですが、前半で迫田さんが分析されたように「結局、コスト構造次第」ということでしたら、やっぱりケースバイケースにはなるかと思います^^。とはいえ、定番策は設備による自動化でしょうね。日本において、圧倒的に高いのは人件費であり、今後も人口減少社会であることを考えれば、オペレーションの効率化・自動化が鍵となると考えています。
中川先生、質問失礼いたします。動画では限界利益＝総売上高ー変動費のように求め、それを限界利益と説明されていたと思います。（たとえばカレーであれば総売上高100万 ー 変動費30万 ＝70万）ただ、限界利益が製品1単位ごとにどれだけ儲かるかを表しているのであれば、求めた限界利益（カレーであれば70万円）を販売個数で割らないといけないのでは？と感じました。つまり、70万を販売個数の1000で割って、限界利益は700円になると思いました。その点において、管理会計で「限界利益を求めよ」と言われた場合、70万か700円のどちらが正しい解答なのか知りたいです。
限界利益は、総売上高から変動費を引いた分になります。売上高と変動費ならば会計帳簿データだけで計算することが可能であるため、このような簡易的な方法がとられます。1単位ごとにどれだけ儲かるかのほうは、限界利益「率」という概念で、こちらは％で示します。限界利益・限界利益率の説明は今のマネーフォワードさんの記事がわかりやすいです。biz.moneyforward.com/accounting/basic/14252/どうにも、ひっかけ問題的ですね笑。テスト等で求められる時は、細心の注意を払ってください。一方、経営実務では、うまくこの限界利益の発想が活かせているならば、用語の正しい使い方にこだわる必要はありません。
@@yasabi-jp ご回答ありがとうございます！スッキリしました！限界利益率も合わせて理解できました、ありがとうございます！
共感したのでコメントします。自分も限界効用や限界費用と言うときの「限界」の意味と、管理会計上の限界利益におけるそれの意味が異なって非常に気持ち悪いと思いました。限界利益は「Marginal Profit」から来ているのだと思いますが、Accountingの領域でそれを調べてみても「One additional unit」などと出てきます。日本における管理会計の分野だけ限界利益の解釈が歪められている感じがしました。
先生、この動画とはズレるのですが、海外企業の財務諸表を見ることのできるおすすめのサイトなどはありますか？
財務情報のデータベースは各国が用意しておりますね。上場企業の情報開示度合いというのはその国のビジネス先進度・自由度を示すバロメーターであるため、各国が競うようにしてデータベース＆検索エンジンを作っています。国会図書館のサイトが秀逸です。rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-honbun-102126.php海外企業の財務諸表を「分析」しているサイト・個人となると、なかなかないですね～。金融系のシンクタンクには、そういう仕事をしている人（証券アナリスト）はいるのですが、有料のコンサルティングになっちゃいますね。
この動画を拝見させていただきましたが、はっきり言って他の動画、文献同様、わかりにくいです。限界利益と聞いて、パッとイメージできません。公式(限界利益＝売上高ー変動費)、一杯あたりどれだけ儲かっている→一杯あたりの営業利益？？と説明されて、はたしてどれだけの人が限界利益をイメージできるでしょうか？
限界利益という言葉を使うのがまずいのかもしれませんね。なんかもっと直観的に、売り上げの総額とコストの総額が求まるなら、それを個数で割れば1個あたりの売上・コスト・利益が計算できますね、というような説明がいいかもしれません。こういう風に教えれば分かりやすいのではないか、というようなイメージがもしありましたら、共有いただけると有難いです！
固定費をどうつけるかが大事ですねit 業界など売上要因が100%人件費とかだと固定の給与を固定費にすると、限界利益 を求めても意味が無いのでは？
仰る通りで、人件費の扱いが鍵ですね。それを固定費とみるか、変動費とみるか。昔は正社員人員といえば固定費で、それを契約社員や外注にすることで変動費化だ！損益分岐点が下がるぞ！という乱暴な論理が幅を利かせていました（いまでもあります）。とはいえ、人件費は固定費、というのが管理会計的には基本的な扱いです。なので、売上と人件費が連動する、すなわち変動費的な動きをする業界においては、分析をするに際しては変動費扱いで考えた方が、経営計画、予算管理はしやすいですね。
@@yasabi-jp成程、社員が外注をうまくコントロールして売上を伸ばせば、正規社員は固定費扱いなんですねでも個人スキルや成果中心の社会情勢になったので、↑の経営方針は今後成り立たないのかもしれません是非、お時間あれば今度不動産やIT向けなど特定業界に特化した観点があればご教授下さい必ず見ます！
@@渡辺優子-c2o 管理会計に「費目をこう扱わねばならない」というルールは、本来的にありません。制度としての会計では費目の扱いは厳密ですが、管理会計は、社内の実情に応じて、自社が管理しやすいように使えばよいです。その意味では、自社の実態に合ったかたちで、固定品、変動費を分解していただいて、分析頂くのがよろしいかと思います。実態に合っていない分析をして、「管理会計使えないじゃん！」となるのが一番悲しいことですね。そして、リクエスト有難うございます！不動産やITに関する業界モノを扱える機会を、狙ってみたいと思います！
ITやメディア運営における管理会計の動画を出していただいたら泣いて喜びます。全裸待機中。
こちらの動画は2021年4月15日に配信した「限界利益」の動画の数値が間違っておりましたのを、修正・再アップしたものになります。ご指摘くださった「一般人channel」さん、どうも有難うございます！
すげー！勉強になりました！どんぶり勘定で10年経営をしてきて目から鱗でした！早速やったみます！
わかりやすい授業ありがとうございます。
かなり時間が経ってしまっていますが、1点気になった点がありました。
12:34 でカレーの変動費が20万と説明されていますが、表には30万と書かれています。
仮に20万であれば、変動費の費用の角度が小さくなるため納得が行くのですが、30万円の場合、変動費の費用の角度は、サンドイッチと並行になると思いました。
この場合（カレー変動費30万）、カレーよりもサンドイッチを売った方が良い（安い固定費で済むため）という理解で良いでしょうか？
中川先生、管理会計のお話毎回楽しみにしております。質問ですが、カレーに関する固定費を変動費化する話です。人件費の削減のために自動化設備を導入する例がありましたが、設備は減価償却するので固定費に計上されます。 人件費の固定費と減価償却費の固定費を比較して、固定費額が減少して利益になることを、「固定費の変動費化」というのでしょうか？教えて下さい。
鋭いです。私のミスです。仰る通りです、設備にしても固定費から変わりませんね。これは「固定費の変動費化」ではありません、混乱させてごめんなさい。そして、ご指摘有難うございます！
限界利益について調べていたところこちらのチャンネルに行き着きました。
カレーについては機械設備導入して固定費である人件費を下げることで限界利益を押し上げるということであれば、
ナポリタンでも、自社で材料を製造などすることで、変動費率を押し下げ、限界利益を上げることも可能だと思います。
例えば現代において、成熟した産業の中、ビジネスをスケールさせるという点においては、固定費を機械設備でさげる、又は自社農園を経営し変動費下げる、どちらの戦略が適正でしょうか？
まずは前半の分析、お見事です！その通りですね、コスト分析ができれば、その製品に合った改善案が出てくると思います。
後半のほうのお話しですが、前半で迫田さんが分析されたように「結局、コスト構造次第」ということでしたら、やっぱりケースバイケースにはなるかと思います^^。
とはいえ、定番策は設備による自動化でしょうね。日本において、圧倒的に高いのは人件費であり、今後も人口減少社会であることを考えれば、オペレーションの効率化・自動化が鍵となると考えています。
中川先生、質問失礼いたします。
動画では限界利益＝総売上高ー変動費のように求め、それを限界利益と説明されていたと思います。
（たとえばカレーであれば総売上高100万 ー 変動費30万 ＝70万）
ただ、限界利益が製品1単位ごとにどれだけ儲かるかを表しているのであれば、求めた限界利益（カレーであれば70万円）を販売個数で割らないといけないのでは？と感じました。
つまり、70万を販売個数の1000で割って、限界利益は700円になると思いました。
その点において、管理会計で「限界利益を求めよ」と言われた場合、70万か700円のどちらが正しい解答なのか知りたいです。
限界利益は、総売上高から変動費を引いた分になります。売上高と変動費ならば会計帳簿データだけで計算することが可能であるため、このような簡易的な方法がとられます。
1単位ごとにどれだけ儲かるかのほうは、限界利益「率」という概念で、こちらは％で示します。
限界利益・限界利益率の説明は今のマネーフォワードさんの記事がわかりやすいです。
biz.moneyforward.com/accounting/basic/14252/
どうにも、ひっかけ問題的ですね笑。テスト等で求められる時は、細心の注意を払ってください。
一方、経営実務では、うまくこの限界利益の発想が活かせているならば、用語の正しい使い方にこだわる必要はありません。
@@yasabi-jp
ご回答ありがとうございます！
スッキリしました！
限界利益率も合わせて理解できました、ありがとうございます！
共感したのでコメントします。
自分も限界効用や限界費用と言うときの「限界」の意味と、管理会計上の限界利益におけるそれの意味が異なって非常に気持ち悪いと思いました。
限界利益は「Marginal Profit」から来ているのだと思いますが、Accountingの領域でそれを調べてみても「One additional unit」などと出てきます。
日本における管理会計の分野だけ限界利益の解釈が歪められている感じがしました。
先生、この動画とはズレるのですが、海外企業の財務諸表を見ることのできるおすすめのサイトなどはありますか？
財務情報のデータベースは各国が用意しておりますね。上場企業の情報開示度合いというのはその国のビジネス先進度・自由度を示すバロメーターであるため、各国が競うようにしてデータベース＆検索エンジンを作っています。国会図書館のサイトが秀逸です。
rnavi.ndl.go.jp/research_guide/entry/theme-honbun-102126.php
海外企業の財務諸表を「分析」しているサイト・個人となると、なかなかないですね～。金融系のシンクタンクには、そういう仕事をしている人（証券アナリスト）はいるのですが、有料のコンサルティングになっちゃいますね。
この動画を拝見させていただきましたが、はっきり言って他の動画、文献同様、わかりにくいです。限界利益と聞いて、パッとイメージできません。公式(限界利益＝売上高ー変動費)、一杯あたりどれだけ儲かっている→一杯あたりの営業利益？？と説明されて、はたしてどれだけの人が限界利益をイメージできるでしょうか？
限界利益という言葉を使うのがまずいのかもしれませんね。
なんかもっと直観的に、売り上げの総額とコストの総額が求まるなら、それを個数で割れば1個あたりの売上・コスト・利益が計算できますね、というような説明がいいかもしれません。
こういう風に教えれば分かりやすいのではないか、というようなイメージがもしありましたら、共有いただけると有難いです！
固定費をどうつけるかが大事ですね
it 業界など売上要因が100%人件費とかだと固定の給与を固定費にすると、限界利益 を求めても意味が無いのでは？
仰る通りで、人件費の扱いが鍵ですね。それを固定費とみるか、変動費とみるか。昔は正社員人員といえば固定費で、それを契約社員や外注にすることで変動費化だ！損益分岐点が下がるぞ！という乱暴な論理が幅を利かせていました（いまでもあります）。とはいえ、人件費は固定費、というのが管理会計的には基本的な扱いです。
なので、売上と人件費が連動する、すなわち変動費的な動きをする業界においては、分析をするに際しては変動費扱いで考えた方が、経営計画、予算管理はしやすいですね。
@@yasabi-jp成程、社員が外注をうまくコントロールして売上を伸ばせば、正規社員は固定費扱いなんですね
でも個人スキルや成果中心の社会情勢になったので、↑の経営方針は今後成り立たないのかもしれません
是非、お時間あれば今度不動産やIT向けなど特定業界に特化した観点があればご教授下さい
必ず見ます！
@@渡辺優子-c2o 管理会計に「費目をこう扱わねばならない」というルールは、本来的にありません。制度としての会計では費目の扱いは厳密ですが、管理会計は、社内の実情に応じて、自社が管理しやすいように使えばよいです。その意味では、自社の実態に合ったかたちで、固定品、変動費を分解していただいて、分析頂くのがよろしいかと思います。実態に合っていない分析をして、「管理会計使えないじゃん！」となるのが一番悲しいことですね。
そして、リクエスト有難うございます！不動産やITに関する業界モノを扱える機会を、狙ってみたいと思います！
ITやメディア運営における管理会計の動画を出していただいたら泣いて喜びます。全裸待機中。