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かなり込み入った内容ですが、説明が明快で、必要なところをきちんと丁寧に、かつ的確にしていただけるので、よく分かったとおもいます。ありがとうございました。
27:40から、技術革新により、同じ労働者数で生産量が増えるとご説明頂いています。しかし、同じ生産量を少ない労働者数で作れる(上ではなく左横に移動)ということになる場合もあるのではないかと、思いました。(特に必要生産量に到達している場合)
10年前に学んだ私にとって良い復習でした。18:05 伏線回収でおぉーっとなりましたね笑ただ色んな仮定を前提として捉えて得られただけの結果なのですね、、
24:45 MPnは限界生産性なのでYの値だと思うんですが、単位は「個」で良いのでしょうか?マクロ経済学前半で出てくるYは国民所得でした。また、こっちにきてから「生産量として考える」としても、それは同じ値を違う見方で見ただけだと思っていたので(統計的にいえば三面等価の原則)、「円」などお金の大きさの表す単位だと思っていたのですが、どうなのでしょう。
いつも良いご質問をいただきありがとうございます。Yのことを国民所得と呼んできましたが、正確には、Yは実質GDPになります。(ちなみに、Pを物価としたとき、P×Yが名目GDPです)そのため、Yの単位としては「円」とするような金額単位になります。ただし、実質GDPというのは価格を基準年で固定していますので、実質GDPの変化は販売「量」(もしくは、生産「量」)の変化を表しているようなものなのです。そのため、Yを生産量と考えることは本質を突いていることにはなるのです。
@@hajimeyou-keizaigaku ありがとうございます。Yに単位をつけるとしたら「円」などの金額になるが、Y:実質GDPは名目GDPをPで割ったものであるから、Pが一定の場合は、Yが増えたらそれは数量が増えたのであると解釈できる(から、動画内のように「もう1人雇ったら生産量が3個(分)増える」というような使い方ができる)ということでしょうか?
> Yに単位をつけるとしたら「円」などの金額になるが、はい、その通りです。> Y:実質GDPは名目GDPをPで割ったものであるから、Pが一定の場合は、Yが増えたらそれは数量が増えたのであると解釈できる「Pが一定の場合は」という箇所が書かれなくてよい気がします。実質GDPはそもそもPを基準年から一定として考えるものですので、「Pが一定の場合は」と書く必要がないように思うのです。> (から、動画内のように「もう1人雇ったら生産量が3個(分)増える」というような使い方ができる)ということでしょうか?はい、そうです。「Pが一定の場合は」を削除すれば、全体的に正しい文章です。
@@hajimeyou-keizaigaku わかりました!ありがとうございます!
ご理解いただけたようでよかったです。また何かありましたらお気軽にご質問ください!
労働市場に対する理解を深まってきたと実感しました。いつも勉強になりました。解説ありがとうございます。技術革新の分析についての質問です。ケインズ型の労働市場を使って労働需要(以下NsとNdで省略する)は技術革新により右シフトして労働量やGDPが増えたというところまでは理解できました。ここで質問ですが、いまのどころにはNdの右シフトがNsの折り曲がったところの一歩手前まで進んだと思いますが、➀もし仮にNsの折り曲がったところより右のほうに超えてしまったら、Ns
いつもご質問いただきありがとうございます。大変良い質問だと思います。気になる方もいらっしゃるだろうと思っていました。技術進歩によって、Ns曲線の折れ曲がった位置よりも右側までNd曲線がシフトしてしまえば、その交点において、新たな完全雇用状態における均衡労働量が実現することになります。(ちなみに、交点の高さは新たな均衡(名目)賃金です。超過需要が解消されるように名目賃金が上昇するということです)それによって、元の完全雇用国民所得よりも、高い完全雇用国民所得が実現することになり、結局、AS曲線はさらに右シフトするのです。(そのため、答えとしては書いていただいた①に近いですね)これをグラフで描けば次の通りです。ご参考にしてみてください。introduction-to-economics.jp/wp-content/uploads/2021/09/note20210917.pdfただ、ケインズ派を考えているのであれば、非自発的失業が存在する際の議論をすべきですので、今回のケースのような元の完全雇用国民所得水準を超えるようなケースを扱うことは、本来おかしな話だとは思います。p.s. 日本語、大変上手ですよ!
@@hajimeyou-keizaigaku 解説とグラフはありがとうございます。つまり、Nd曲線は完全雇用の位置より右へとシフトすることはできるだけれども、それとともに完全雇用における国民所得も増えるということになりますね。グラフがあったおかげでとても助かりました。➁の質問は下に書いてあるケースと勘違いしまして、てっきりNdは完全雇用の位置にいるとそれ以上右へと動かなくなるじゃないかと思いました。すみませんでした。ケース:(最初は完全雇用が実現したとします。このときのAS曲線は垂直線で表されています。)総需要が増加すると、物価が上昇します。するとNd曲線は右へとシフトするけれども、同時に家計の気持ちを表す(先生の言葉をお借りしました)Ns曲線は左へとシフトするから、Ndの右シフトとNsの左シフトが相殺され、その結果、均衡労働量は完全雇用における雇用量のまま、名目賃金Wが物価Pと同比例に上昇するになります。
> Ndは完全雇用の位置にいるとそれ以上右へと動かなくなるじゃないかと思いましたNd曲線は、MPn曲線から導出されているので、技術革新が起これば労働の限界生産力は上がるはずで、MPn曲線が完全雇用の水準で止まる理由はないのです。ケースを紹介していただいていますが、(縦軸を名目賃金wとした場合、)物価Pが上昇してもNs曲線はシフトしませんよ。なぜなら、家計は貨幣錯覚に陥っていると考えており、物価Pの上昇には気付かないのです。
数学的で見ると、Ndの関数だけが物価Pに関係しているから(つまりNd=Nd(P)),物価の上昇はNdだけに作用すると考えてもよろしいでしょうか。また、実質賃金を縦軸にした労働市場のグラフで見ると、Nd曲線は物価との関係がなくなります。この場合、物価の上昇すると、実質賃金が下がり、Nd>Nsの超過需要が生じてしまうじゃないかと思いました、このとき超過需要は解消されますでしょうか。質問が多かったので失礼しました。
通常、Nd=Nd(w/P)と書くことが多いですよ。また、後半の質問に関して、物価Pが大幅に上昇したケースのことをおっしゃっているのですね。その場合は、実質賃金が大きく下がり、労働需要は大幅に増加します。当初の名目賃金w0における完全雇用を超えるほど、労働需要が大きくなったのであれば、名目賃金w0(もしくは、実質賃金w0/P)において超過需要が生じますので、名目賃金はw0からw1に上昇することにより、超過需要が解消されることになります。なので、お書きいただいた内容で正しいです。
第一公準の概念は理解できるのですが、不思議なのは、なぜ実質賃金は労働の限界生産物と等しくなるのか・・・です。この第一公準で分かることは、もっともっと儲けたいと考える企業は、労働者を追加で雇ったときに得られる生産量が支払う賃金コストを上回る限り雇用を増やすというものですよね。それは雇用量の説明であって、賃金を決める要因ではないように思えるのです。なぜ実質賃金は労働の限界生産物と等しくなると考えられているのでしょうか?もしかして・・・企業が追加で雇う→給料を上げないと人が集まらない→実質賃金も増加・・・ということでしょうか?
物価が下がると実質賃金率w/Pが上がるけど、技術革新で物価が下がったならば、MPL自体が右シフトしているから生産量は増えるんですよね。日本はデフレ圧力が強くて不況だという主張は、この点を全く理解してない。実際、コストプッシュインフレで物価が上がり始めると不景気だと騒ぎ始めてるし。。。黒田日銀の2%はディマンドプルを想定してるけど、全く実現されていないし、日本は一度たりともデフレではない。というか世界見渡してもデフレの事例なんて皆無に近い。それこそ1929年のアメリカくらいでしょう。デフレ圧力は経済ショックが起きた後に発現するけど、よほどバカな政府でない限り何か対策するから1年程度で収束している。
かなり込み入った内容ですが、説明が明快で、必要なところをきちんと丁寧に、かつ的確にしていただけるので、よく分かったとおもいます。ありがとうございました。
27:40から、技術革新により、同じ労働者数で生産量が増えるとご説明頂いています。
しかし、同じ生産量を少ない労働者数で作れる(上ではなく左横に移動)ということになる場合もあるのではないかと、思いました。(特に必要生産量に到達している場合)
10年前に学んだ私にとって良い復習でした。
18:05 伏線回収でおぉーっとなりましたね笑
ただ色んな仮定を前提として捉えて得られただけの結果なのですね、、
24:45 MPnは限界生産性なのでYの値だと思うんですが、単位は「個」で良いのでしょうか?マクロ経済学前半で出てくるYは国民所得でした。また、こっちにきてから「生産量として考える」としても、それは同じ値を違う見方で見ただけだと思っていたので(統計的にいえば三面等価の原則)、「円」などお金の大きさの表す単位だと思っていたのですが、どうなのでしょう。
いつも良いご質問をいただきありがとうございます。
Yのことを国民所得と呼んできましたが、正確には、Yは実質GDPになります。(ちなみに、Pを物価としたとき、P×Yが名目GDPです)
そのため、Yの単位としては「円」とするような金額単位になります。
ただし、実質GDPというのは価格を基準年で固定していますので、実質GDPの変化は販売「量」(もしくは、生産「量」)の変化を表しているようなものなのです。
そのため、Yを生産量と考えることは本質を突いていることにはなるのです。
@@hajimeyou-keizaigaku
ありがとうございます。
Yに単位をつけるとしたら「円」などの金額になるが、Y:実質GDPは名目GDPをPで割ったものであるから、Pが一定の場合は、Yが増えたらそれは数量が増えたのであると解釈できる(から、動画内のように「もう1人雇ったら生産量が3個(分)増える」というような使い方ができる)
ということでしょうか?
> Yに単位をつけるとしたら「円」などの金額になるが、
はい、その通りです。
> Y:実質GDPは名目GDPをPで割ったものであるから、Pが一定の場合は、Yが増えたらそれは数量が増えたのであると解釈できる
「Pが一定の場合は」という箇所が書かれなくてよい気がします。
実質GDPはそもそもPを基準年から一定として考えるものですので、「Pが一定の場合は」と書く必要がないように思うのです。
> (から、動画内のように「もう1人雇ったら生産量が3個(分)増える」というような使い方ができる)ということでしょうか?
はい、そうです。
「Pが一定の場合は」を削除すれば、全体的に正しい文章です。
@@hajimeyou-keizaigaku
わかりました!ありがとうございます!
ご理解いただけたようでよかったです。
また何かありましたらお気軽にご質問ください!
労働市場に対する理解を深まってきたと実感しました。いつも勉強になりました。解説ありがとうございます。
技術革新の分析についての質問です。
ケインズ型の労働市場を使って労働需要(以下NsとNdで省略する)は技術革新により右シフトして労働量やGDPが増えたというところまでは理解できました。ここで質問ですが、いまのどころにはNdの右シフトがNsの折り曲がったところの一歩手前まで進んだと思いますが、
➀もし仮にNsの折り曲がったところより右のほうに超えてしまったら、Ns
いつもご質問いただきありがとうございます。
大変良い質問だと思います。
気になる方もいらっしゃるだろうと思っていました。
技術進歩によって、Ns曲線の折れ曲がった位置よりも右側までNd曲線がシフトしてしまえば、その交点において、新たな完全雇用状態における均衡労働量が実現することになります。(ちなみに、交点の高さは新たな均衡(名目)賃金です。超過需要が解消されるように名目賃金が上昇するということです)
それによって、元の完全雇用国民所得よりも、高い完全雇用国民所得が実現することになり、結局、AS曲線はさらに右シフトするのです。(そのため、答えとしては書いていただいた①に近いですね)
これをグラフで描けば次の通りです。ご参考にしてみてください。
introduction-to-economics.jp/wp-content/uploads/2021/09/note20210917.pdf
ただ、ケインズ派を考えているのであれば、非自発的失業が存在する際の議論をすべきですので、今回のケースのような元の完全雇用国民所得水準を超えるようなケースを扱うことは、本来おかしな話だとは思います。
p.s. 日本語、大変上手ですよ!
@@hajimeyou-keizaigaku 解説とグラフはありがとうございます。
つまり、Nd曲線は完全雇用の位置より右へとシフトすることはできるだけれども、それとともに完全雇用における国民所得も増えるということになりますね。グラフがあったおかげでとても助かりました。
➁の質問は下に書いてあるケースと勘違いしまして、てっきりNdは完全雇用の位置にいるとそれ以上右へと動かなくなるじゃないかと思いました。すみませんでした。
ケース:(最初は完全雇用が実現したとします。このときのAS曲線は垂直線で表されています。)
総需要が増加すると、物価が上昇します。するとNd曲線は右へとシフトするけれども、同時に家計の気持ちを表す(先生の言葉をお借りしました)Ns曲線は左へとシフトするから、Ndの右シフトとNsの左シフトが相殺され、その結果、均衡労働量は完全雇用における雇用量のまま、名目賃金Wが物価Pと同比例に上昇するになります。
> Ndは完全雇用の位置にいるとそれ以上右へと動かなくなるじゃないかと思いました
Nd曲線は、MPn曲線から導出されているので、技術革新が起これば労働の限界生産力は上がるはずで、MPn曲線が完全雇用の水準で止まる理由はないのです。
ケースを紹介していただいていますが、(縦軸を名目賃金wとした場合、)物価Pが上昇してもNs曲線はシフトしませんよ。なぜなら、家計は貨幣錯覚に陥っていると考えており、物価Pの上昇には気付かないのです。
数学的で見ると、Ndの関数だけが物価Pに関係しているから(つまりNd=Nd(P)),物価の上昇はNdだけに作用すると考えてもよろしいでしょうか。
また、実質賃金を縦軸にした労働市場のグラフで見ると、Nd曲線は物価との関係がなくなります。この場合、物価の上昇すると、実質賃金が下がり、Nd>Nsの超過需要が生じてしまうじゃないかと思いました、このとき超過需要は解消されますでしょうか。
質問が多かったので失礼しました。
通常、Nd=Nd(w/P)と書くことが多いですよ。
また、後半の質問に関して、物価Pが大幅に上昇したケースのことをおっしゃっているのですね。
その場合は、実質賃金が大きく下がり、労働需要は大幅に増加します。当初の名目賃金w0における完全雇用を超えるほど、労働需要が大きくなったのであれば、名目賃金w0(もしくは、実質賃金w0/P)において超過需要が生じますので、名目賃金はw0からw1に上昇することにより、超過需要が解消されることになります。
なので、お書きいただいた内容で正しいです。
第一公準の概念は理解できるのですが、不思議なのは、なぜ実質賃金は労働の限界生産物と等しくなるのか・・・です。
この第一公準で分かることは、もっともっと儲けたいと考える企業は、労働者を追加で雇ったときに得られる生産量が支払う賃金コストを上回る限り雇用を増やすというものですよね。それは雇用量の説明であって、賃金を決める要因ではないように思えるのです。なぜ実質賃金は労働の限界生産物と等しくなると考えられているのでしょうか?もしかして・・・企業が追加で雇う→給料を上げないと人が集まらない→実質賃金も増加・・・ということでしょうか?
物価が下がると実質賃金率w/Pが上がるけど、技術革新で物価が下がったならば、MPL自体が右シフトしているから生産量は増えるんですよね。日本はデフレ圧力が強くて不況だという主張は、この点を全く理解してない。実際、コストプッシュインフレで物価が上がり始めると不景気だと騒ぎ始めてるし。。。黒田日銀の2%はディマンドプルを想定してるけど、全く実現されていないし、日本は一度たりともデフレではない。というか世界見渡してもデフレの事例なんて皆無に近い。それこそ1929年のアメリカくらいでしょう。デフレ圧力は経済ショックが起きた後に発現するけど、よほどバカな政府でない限り何か対策するから1年程度で収束している。